当方の資産増加率は50%に

　当方のファンド関連の投入額あたりの資産増加率は50%になっています。約1年前からは約7.5ポイント上げています。年率は年途中での大幅な投入金額もあり計算方法が分かりません。（日経平均株価7月9日終値41580.17円、為替相場米ドル160.88円／＄、WTI82.33＄／バレル）
　さて、米ドル為替が13％ぐらい上昇（円下落）していますからどこで間違えたのかそれほどは当方の資産は増加していません。年途中からの投入と外貨に振り向けなかったお金もあるのでそれが影響しているのかもしれません。
　消費者物価指数（CPI）は2020年を100として2024年5月分の生鮮食品を除く総合指数は107.5なので物価よりも良い資産増加率となっていますので安心材料ではあります。しかし、CPIは、円安とは乖離しており企業努力分が大幅に加味された結果であることからタイムラグを経て物価上昇が進むものと思われます。日銀がCPIを指標としているならこの危険性は配慮すべきと考えます。実際には、価格の反映されやすい食料品などではCPIより随分大きな物価上昇と感じています。
　当方の投資目的は資産防衛にあるのでCPIより大きく資産増加があれば一応の目的は達成されています。
　しかし、今後やってくるであろう大幅な物価上昇や海外での資産バブル崩壊が予見される中でどう資産運用していけばよいのかは予想がつかないところです。世界的な資産バブル崩壊と世界的なインフレの関係はどうなるのかさえ分かりません。バブルが崩壊すればデフレ世界に成るように思えますが人口増加や食料・エネルギー供給の不安を考えるとそんなに簡単に考えるわけにも行きません。
　また、アメリカが主導している資産バブルはインフレ対策として上昇している政策金利にも関わらず続いていますので、当分の間続くようにも思えます。
　さて、今のところ、食料・エネルギーの供給不安が続くものと考えて米ドルMMFよりも豪ドルMMFをメインに買い進めているところです。ちなみに再生可能エネルギーは上手くゆかず石炭に頼らざるおえないと当方は考えています。ですが、オーストラリアの鉄鉱石と石炭が中国メインで輸出されていることを考えると中国不動産バブル崩壊も無視できないように思えます。世界と中国どちらの影響が強く出るのでしょうか。
　さらに、7月には日銀の国債買い入れの減額が予定されていますので為替相場の変化も注視せねばなりません。今までの国債買い入れ額が膨らんでいるので少々減額しても円安傾向は変わらないと思っています。
　と、いうわけで見通しが立ちにくい現状がありますので外貨株式関連投信ではなく外貨MMFと言う防衛的投資で行ってゆこうと考えています。（投資は自己責任で）

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